看護師の初任給・給与を知ろう

2年目になると、1年目には控除されなかった「住民税」が控除されるようになるため、手取りの金額が減る可能性があります。必ず減るわけではありませんが、住民税の控除が加わることは念頭に置いておくとよいでしょう。

給与は、病院選びや情報収集をするときに判断基準のひとつになる項目です。しかし、病院によって給与の算出方法が異なることや、仕組みを理解していないと入職後にギャップを感じることもあります。給与の仕組みを理解し、比較できるようになりましょう。

給与の基本的な仕組みを知ろう

募集要項の給与欄に記載している金額と、実際に支給される金額とは異なります。まずは給与の基本的な仕組みや考えかたを理解しましょう。

基本給は、給与の中で基本的な給与のことです。固定の金額を支給されます。各種手当は、夜勤手当・時間外勤務給（時間外手当など）・資格別の手当などのことです。病院によって手当の内容は異なり、出勤内容によって金額に変動があります。

控除は、所得税・健康保険料・住民税など、税金や各種保険料などのことです。給与が増えればその分控除の金額も増えます。
手取りは、一般的に給与（月収）の約75～80%といわれています。

賞与（ボーナス）は、基本給を元に支給額を決める病院が多いです。賞与にも控除が発生します。

同じ金額でも病院の給与制度によって内訳が異なるので、仕組みを理解したうえで募集要項を確認しましょう

日本看護協会の「 2024年病院看護実態調査報告書」を参考にした、学校種別ごとの新卒看護師の平均初任給額は以下です。

看護師は、夜勤手当や当直手当など、給与に占める各種手当の割合が大きいです。募集要項をみるときは、その金額が「基本給か、税込の総額か」を確認しましょう。

上の表の右側「手当含む平均初任給額」は、夜勤手当や当直手当などの手当を含むものですが、新卒の看護師が夜勤デビューする時期は病院によって異なります。夜勤が始まるまでは給与のギャップを感じてしまうかもしれません。

税込給与総額は、夜勤手当や交通費などを含む平均支給額です。ただし、ここから税金や各種保険料が控除されます。一般的に、額面の約20%が控除額といわれているので、平均初任給額の約80%を手取りの初任給だと想定しておくとよいです。

教えて！初任給のギモン

Q. 2年目から手取り額が減るかもしれないってホント？

A. 2年目になると、1年目には控除されなかった「住民税」が控除されるようになるため、手取りの金額が減る可能性があります。
必ず減るわけではありませんが、住民税の控除が加わることは念頭に置いておくとよいでしょう。

平均額と病院の初任給額を比較するだけでなく、見るべきポイントも併せておさえておきましょう

平均初任給額は病院種別によって異なります。さまざまな切り口から平均初任給額を比較していますが、給与は判断基準のひとつとして捉え、働きたい科や雰囲気など総合的に判断して病院選びをしましょう。

病床数別に平均初任給額をみると、病床数が増えるにつれて金額があがる傾向にあります。しかし、その分業務内容や求められるスキルなどが変わるので、自分に合う働き方ができるかを重視しましょう。

平均初任給額が最も高いのは千葉県ですが、平均基本給額に関しては大学卒は埼玉県、高卒+専門卒は神奈川県が最も高くなっています。こちらもエリアの相場を知るための参考程度にしましょう。